【必読】3人育児に必要な世帯年収は?【知っておくべきお金の話】

3人育児に必要な世帯年収は?
お金に悩むママ

3人の子どもを育てる家庭には、一体どれくらいの年収が必要なの?

それに、生活費や教育費はどうやってやりくりすればいいの?


3人育児中のママ、またはこれから3人目を出産されるママには、こういった悩みを抱える方が多いでしょう。

家計管理や将来の教育費、住居や車の購入計画、そして共働きのバランスなど、現実的にお金の問題をどう対処するかを知りたいと感じているのではないでしょうか。

この記事では、そんなお悩みに答えます。

この記事で分かること
  • 3人の子どもを育てるためにどれくらいの世帯年収が必要か
  • その上でどのように支出を抑え貯蓄を増やすことができるか
  • 国や自治体が提供する助成金や税制優遇、教育費を軽減する制度


これらの情報は、私自身が東京都心の3人育児生活をしながら実際に活用してきたものなので、現実的に役立つ内容となっています。

目次

3人育児に必要な世帯年収は?

さっそく実際にパターン別で年収例を見ていきましょう。

地方の3人育児世帯の年収例

3人育児に必要な世帯年収の目安は500万円~1000万円程度と言われます。
家賃が安く、教育費も公立学校を選ぶことで全体的な生活コストは低くなりますが、家族のライフスタイルによるところも大きいのが現実です。

実際に子育てしてみると、子どもが成長するにつれて予想外の出費が出てくることを実感します。
とくに成長期に入ると食べる量は急増し、食費が一気に膨らみます。

東京の3人育児世帯の年収例

東京では生活費が高くなるため、3人の子どもを育てるためには高めの年収が求められます。
年収700万円から1,000万円以上が必要とされています。

これは、家賃、教育費(私立学校や塾)、医療費、食費などを考慮した場合の目安です。
東京では、とくに住居費が高く、ファミリー向け物件ではさらにコストがかかります

東京都心の3人育児世帯の年収例

東京の都心(港区、千代田区、中央区、新宿区、渋谷区など)では、家賃や生活費が特に高いため、3人の子どもを育てるには年収800万円から1,200万円以上が求められることが多いです。

都心のファミリー向け物件は賃料が非常に高く、私立学校や塾などの教育費も高額になる傾向があります。

  • 家賃 都心では、3LDKのマンションの家賃が月30万円を超えることも普通です。
  • 教育費 私立学校への進学や習い事、塾通いを考えると、年間で数十万円から数百万円の負担がかかることも。
  • 日常の生活費 食費や医療費も都心では高くなりがちです。

私が3人目を妊娠したとき、我が家は東京都心の生活を送っていました。

フルタイムの共働きで世帯年収は1,000万円以上ありましたが、「本当に3人を育てていけるの?」という不安は常にありました。

子どもが増えるにつれて、食費や教育費、医療費や洋服代など出費はどんどん増える一方でした。

このように、同じ3人育児でも、東京と地方では必要な年収に大きな差があることがわかります。
生活環境や教育方針によって、必要な年収は変わってくるため、各家庭の状況に応じた計画が大切です。

生活費の見直し方法

上記の通り、実際に3人の子どもを育てていく中で、「家計の見直しは避けられない」と感じました。

私たちの家計見直しの第一歩は、毎月の出費を詳細に記録することからでした。
具体的には、まず家計簿アプリを活用して、どこにお金がかかっているのかを可視化

その後、以下のような具体的な方法で生活費を見直ししていきます。

家賃や住居費の見直し

  • 引っ越しの検討

    家賃が高いエリアに住んでいる場合、少し離れたエリアに引っ越すことで住居費を大幅に節約できます。
    たとえば都心から少し郊外に移動するだけで、家賃は大きく変わります。


  • 住宅ローンの借り換え

    既に持ち家がある場合、低金利のローンに借り換えることで、毎月の返済額を減らせる可能性があります。

食費の節約

  • まとめ買いと冷凍保存

    食材をまとめ買いし、冷凍保存することで無駄を減らし、特売を利用して安く食材を手に入れることができます。

我が家ではお肉は安い日にたくさん買って、冷凍保存することを徹底しています。

お肉を買い忘れた日にも助かりますよ。

  • 食費の予算化

    毎月の食費を決め、余分な買い物をしないように計画的に買い物をすることも節約のポイントです。

    具体的には、1日あたりの食費を決めてその金額を超えないように買い物すると節約になります。

教育費の工夫

  • 無理のない選択をする

    私立学校や塾の費用が大きな負担になる場合、必ずしもすべてを利用する必要はありません

    公立学校や地域の習い事も選択肢として考えることで、教育費を抑えることが可能です。


  • 奨学金や補助制度を活用する

    教育費に関する奨学金や、自治体が提供する補助制度をうまく活用することで、負担を軽減できます。

我が家は、小学校の学区にこだわって、賃貸物件のエリアを選びました。

学費は公立小学校なのでほぼかかりませんが、教育水準は私立小学校並みに高かったので、親も子も満足して、充実した日々を過ごすことができました。

学区の良いエリアの家賃は割高になりますが、私立受験などなければ通塾費用を浮かせることができるので、オススメの方法です。

日用品・光熱費の削減

  • サブスクの見直し

    毎月の定期購読やサブスクリプションサービスの中で使っていないものがあれば、解約することで固定費を削減できます。
    少額でも無駄な出費は無くしましょう


  • 電力・ガス会社の変更

    電力やガス会社を見直して、より安いプランに切り替えることで、毎月の光熱費を節約できます。

電気チョイス:電気料金プランを無料で比較して、面倒な切り替え手続きを全てサポートしてくれます。

電気料金プランの見直しは、家計の固定費削減に直結します。

比較サービスを利用することで、最も安いプランや特典付きのプランに切り替えることができます。

電力会社を変えても、使える電気の質や供給には全く変わりはありません

大きな支出である電気代を抑えれば、家計全体の節約効果も高まります。
我が家も日本にいたときは新電力に切り替えていたので、毎月の電気料金が安くなり、お得感を感じることができました。

保険の見直し

  • 不要な保険を解約

    必要以上に保険に入っていないか確認し、重複している保険を解約することで家計を圧縮できます。


  • 保険の見直し

    ライフステージに合わせた保険に切り替えることで、毎月の保険料を減らすことが可能です。

保険見直し本舗:全国300ヵ所以上の窓口で、ファイナンシャルプランナーに保険の無料相談ができます。

私も実際にファイナンシャルプランナーに相談することで、3人育児世帯の年収や支出に関する具体的なシミュレーションができました。
実際の自分たちの収入や今後のライフプランに応じた教育費、老後資金の準備についてのアドバイスも得られました。

保険は家計の中でも大きな出費となりがちです。
ライフステージや家庭状況に合った保険に適切に見直すことで、無駄な保険料を削減できるメリットもあります。

相談は何度でも無料で、有益な情報を得ることができます。

趣味・娯楽費の節約

  • 無料や安価な娯楽を活用する

    家族で楽しめる無料のイベントや、公園、図書館などを積極的に利用することで、外食やレジャー費を削減できます。

    お金をかけなくても楽しい場所はたくさんあります。

いこーよ|子どもとおでかけ情報:日本最大級のお出かけ情報サイト。無料のおでかけ情報も満載です。


生活費を見直すことは、家計の安定に大きく役立ちますし、これから3人育児が始まる方や、日々の生活が苦しいと感じる方にとってはとくに重要なことだと思います。

まずは、固定費から変動費までどこに無駄があるかを把握し、少しずつ調整していくのがポイントです。

節約は無理をしすぎるとストレスになることもあるので、自分に合った方法でコツコツ取り組んでみてくださいね。

【教育費の負担】どう乗り越える?

3人育児は教育費の負担が大きい

3人の子どもを育てる上で、教育費の負担は避けて通れない現実です。

最初の子どもが小学校に入学する頃には、習い事や塾代の負担に驚くかもしれません。
塾代の相場は、

  • 低学年(1〜3年生) 月額 10,000円〜15,000円程度
  • 高学年(4〜6年生) 月額 20,000円〜40,000円程度
  • 中学受験を目指す場合 月額 40,000円〜100,000円程度


また、私立小学校に通わせた場合、学費は公立と比べてかなり高額です。
地域や学校の規模、設備、教育方針によっても異なりますが、年間の学費の相場は約100万円〜200万円程度が一般的。

我が家は塾や私立小学校に3人とも通わせるのは難しいと感じていたので、前述の通り公立小学校の学区にこだわって賃貸物件を選ぶことで、できるだけ教育費を抑えるよう工夫しました。

これにより学費は抑えられましたが、ピアノやスイミングなど、習い事が始まる月の固定費は一段と増えました。

奨学金や補助制度の活用

一方で、国や自治体の奨学金制度や補助制度を活用することが可能です。

とくに無利子奨学金や自治体が提供する補助金は、大きな助けになるかもしれません。

たとえば住んでいる自治体からの補助で、私立学校の学費補助を受けることができると、3人の子どもを私立学校に通わせられる可能性もあります。

こうした制度は地域や収入によって異なるので、早めに調べておくことが重要です。

参考リンク:

東京都:所得制限なく私立中学校等の授業料を支援

東京都私学財団:私立高等学校等授業料軽減助成金事業(都の助成制度)
日本学生支援機構:第一種奨学金(無利子で借りる)

【家や車の購入計画】何に気をつけるべき?

住居や車の購入資金

3人育児家庭での家や車の購入計画では、以下のポイントに気をつけましょう。

1. 家の広さと間取り

3人育児の家庭では、成長に伴い必要な個室や、リビング・ダイニングの広さを考慮した住宅選びが必要です。
とくに子どもが成長して学校の宿題や勉強をするスペースも必要になるため、家全体の広さや間取りが十分かどうかを見極めましょう。

将来的なライフスタイルを見越した間取り選びが大切です。

2. 住宅ローンの返済計画

3人育児の家庭では、子どもが大きくなるにつれて教育費や生活費が増加するため、家計全体に対する住宅ローンの返済負担を慎重に考慮しなければなりません。

教育費や生活費の変動を考慮して、できるだけ頭金を増やして借入額を抑えるか、無理のない余裕を持った返済計画を立てることが大事です。

3. 交通の便と子どもの生活環境

家の購入場所は、通学や通勤に便利で、子どもにとって安全で住みやすい環境かどうかよくチェックしてください。

学校や保育園、公園や病院など、子どもが成長するにつれて利用頻度の高くなる施設へのアクセスも考慮しましょう。

車が必要な地域なら、駐車場の確保や車を持つ際のコストも計算に入れる必要があります。

「学校や塾へのアクセスが悪く、送り迎えに多くの時間を費やしている」と感じている家庭もあります。
住環境をよく検討することは、育児を楽にする鍵です。

4. 車の大きさと維持費

3人育児では、家族全員が乗れるファミリーカーがあると便利ですよね。

子どもが3人いると、車の座席や荷物を乗せるスペースが大きく、さらにチャイルドシートやベビーカー、部活動の道具などを積むスペースも確保できる車を選ぶことになるでしょう。

大きめのミニバンやSUVは、3人の子どもと荷物を快適に運ぶことができる選択肢です。

5. 維持費や税金に注意

車の購入では、購入後の維持費(駐車代、ガソリン、保険料)や税金も忘れてはいけないポイントです。
とくに家族向けの大きめの車は燃費が悪くなりがちで、保険料も高くなる傾向があります。

住宅も同様に、固定資産税やメンテナンス費用が長期的にかかることを忘れないようにしましょう。

「安く購入できたけど、車の維持費や住宅のメンテナンス費が予想以上にかかってしまった」という事例もあります。
購入価格だけでなく、長期的なランニングコストも見込んでおくと安心です。

我が家は都心生活でしたが、子どもたちの安全性や利便性を考えて、小さめのSUVを購入しました。

車は維持費が高いですが、家族全員での移動が楽になり、積極的に外出を楽しめるようになるというメリットもあります。

3人育児を行う家庭では、家や車の購入において広さ、ローン返済計画、アクセス性、維持費を総合的に考慮し、将来の生活費や教育費を踏まえたバランスの取れた計画を立てることが大切です。

【共働きの必要性と苦悩】家計を支えるための働き方とは?

3人の子どもを育てるには、夫婦どちらか一方の収入だけでは厳しいと感じる家庭も多いでしょう。
我が家も同様で、夫婦共働きを選択しました。

共働きの大変さ

私は在宅勤務を取り入れ、家事や育児との両立を目指しましたが、それでも大変な時期はありました。
保育園の送迎や仕事の締め切りに追われ、時間的にも精神的にも余裕がなくなってしまったことが多々あります。

育児と仕事のバランス

共働きをしながら、子どもたちと過ごす時間や家事をする時間のワークライフバランスを取ることは、本当に難しい課題です。
私たちも夫婦で支え合い、家事や育児を分担することで、何とか日々を乗り切ってきました。

朝食の準備や子どもたちの送り迎え、家の掃除など、具体的な役割分担を行うことで、毎日の負担を減らすことができます。

ワーママが毎日を乗り切るコツはこちらの記事で紹介しています。

3人育児を支える【家計サポートや助成金】

補助金・児童手当

3人の子どもを育てる家庭にとって、国や自治体からの補助金や児童手当は本当にありがたい収入源です。

私たちも最初の子どもが生まれた時に、児童手当の申請を行い、その後2人目、3人目が生まれるたびに手続きを進めました。
第3子以降に支給される手当は金額が増えるため、そのお金を教育費等に充てる計画を立てることもできるでしょう。


【朗報!】
令和6年10月から、児童手当制度が拡充されます。

・所得制限撤廃
・支給期間を中学生までから高校生年代まで延長
・第3子以降の支給額が3万円に

詳しくは以下リンクからご確認ください。

税金の優遇制度

税金の優遇制度を活用することで家計の負担を軽減することが可能です。

主な税制優遇措置には、以下のものがあります。

  1. 扶養控除
  2. 医療費控除
  3. 配偶者控除
  4. 住宅ローン控除

難しく感じてしまうかもしれませんが、こうした制度を知らずに過ごして大きな損失を被らないように、情報を集めておくことも大切です。

まとめ

3人育児には必要な世帯年収以外にも、計画的な家計管理が欠かせません。
生活費や教育費、医療費など、さまざまな出費はどんどん増えていくからです。

日々の3人育児は大変ですが、年収や家計の管理をしっかりすることで、より充実した育児が実現できます。
そのため、どれくらいの年収が必要なのかを具体的に知り、計画を立てていきましょう。

育児は愛情と共に、少しの計画性も必要です。
親の家計の計画性は、子どもたちの未来に大きな影響を与えるかもしれません。

前向きに、楽しい育児ライフを築いていきましょう!

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